アロイログ

節約、家庭菜園、教育、投資、転職などの雑記メディア

【投資信託】暴落中でも先進国株式とS&P500は人気。逆に日本株式の投信が不人気な理由

f:id:peppersack:20181212223656j:plain

こんにちは、アロイです。

各証券会社の投資信託の人気ランキングを見ると、以前は分配型の投資信託や日本株の投信に人気がありましたが、

株価が低迷している現在では、先進国株式インデックスファンド(MSCIコクサイインデックスに連動)やS&P500インデックスファンドに人気が集中しています。

逆に、日本の日経225やTOPIXといった主要株式指数も同様に低迷しているものの、先進国株式やS&P500に比べると日本株式の投資信託としての人気はやはりワンランク落ちる印象を受けます。

私も日本株式には見切りをつけ、S&P500インデックスファンドを中心に積み立てていますよ。

それでは、どうして先進国株式やS&P500のインデックスファンドが人気で、日本株式のインデックスファンドが不人気なのか。

実は経済的な裏付けのある理由があるんです。

その理由を解説します。

人気の先進国株式とS&P500指数はアメリカの株式が中心

 まず基礎知識としての話ですが、以下のような先進国株式インデックスファンドはアメリカ、カナダ、イギリス、フランスなどの日本を除く先進国22カ国で構成した株価指数を示しています。

  • eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
  • ニッセイ外国株式インデックスファンド

いわゆる「MSCIコクサイ・インデックス」という株価指数で、先進国の株式に投資するならド定番ともいえる投資先ですね。

22カ国で構成しているとはいっても、実際はアメリカが構成割合65%程度を占めており、アメリカへの投資が中心となっています。

日本では、これから説明するS&P500指数に投資できるファンドが最近まで無かったため、海外株式への投資となると「MSCIコクサイ・インデックス」に連動するインデックスファンドに投資をするのが昔からの定番なやり方でした。

また、S&P500インデックスはアメリカの代表的な企業500社から構成している株価指数です。こちらは当然ですが、構成国がアメリカのみですね。

S&P500指数については、20世紀最大の投資家ウォーレン・バフェットも家族に「S&P500に投資しなさい」といっているほど成長性に期待が持てる株価指数です。

S&P500指数は2018年、つい最近から日本でも投資信託で投資できるファンドが増えてきました。

つまり、最近人気の投資先である先進国株式であっても、S&P500指数であっても投資先は大部分がアメリカなんです。

アメリカの株式は暴落してもいずれ戻し、最高値を更新し続けている歴史がある

成長性の高いアメリカであっても、ITバブル崩壊やリーマンショックなど、暴落は何度も経験しています。

しかし、アメリカの株価指数は暴落しても数年で回復しており、最高値を更新し続けています。

例えば、リーマンショック後は2009年~2010年ごろまで低迷していましたが、その後は着実に景気を回復させ、2013年ごろにはリーマン・ショック前の水準まで株価を回復させています。

そして、2014年以降は短期的な下落はあれど、ダウ・S&P500指数などの主要株価指数は史上最高値を更新し続けてきました。

これがどういうことかというと、2013年以前に先進国株式やS&P500インデックスファンドを買って持ち続けていた人で損をしている人はいない、という結構すごい事実を表しています。

日本の株式指数はいまだに30年前のバブル期を超えていない

 一方で日本はどうかというと、日本で大きな下落局面を迎えたのはバブル崩壊です。

日経平均はバブル崩壊前の1989年に一時38,915円をつけましたが、いまだにバブル崩壊前の水準を超えられていません。

あれから30年が経ち、2018年に年初来高値を更新して市場が沸いた10月上旬ですら、日経平均24,000円です。このときにはアメリカではダウもS&P500指数も史上最高値を更新して続けているところでしたが、日本はまだバブル時の3分の2ほどなんですよね。

アメリカと日本との差が歴然であることがよく分かると思います。

日本は2013年以降アベノミクスによって景気回復傾向にはありますが、史上稀に見る金融緩和が終わる気配はほとんどなく、金利上昇が続くアメリカと比較すると、市場の弱さが際立っています。

つまり、投資先としてみると、リターンが得られる見込みが薄い、ということになるんですよね。

企業個別でみると成長している企業はもちろんありますが、日本全体で見ると、低成長であることは否めません。

時価総額上位の会社はほとんどがアメリカ

2018年現在の世界時価総額上位の会社を見てみると、TOP10のうち8社がアメリカです。ちなみに、残りの2社は中国ですね。 

一方で、30年前の時価総額上位を見てみると、TOP10のうち8社が日本でした。

この30年でアメリカがビジネスの最先端をいくようになり、日本は悲しいですが置いていかれるようになったのです。

日本人としてみると悲しい結果ですが、「投資対象をどこにするか」というドライな視点で見ると、アメリカに投資するのか、日本に投資をするのかは歴然です。

はっきり言って、アメリカに投資するほうが有益でしょう。

投資効果の高さは歴史的にアメリカに軍配が上がっている

「いやいや、そうは言っても日本企業も頑張っているし」

という意見もあるかもしれませんが、日本企業は結果が出ていないんです。

マイクロソフトやアップル、Googleに匹敵する規模の会社が日本にあるかというと、ありません

結果は決算という形で出ますが、日本企業は明らかにアメリカ企業と比べると低迷しています。

バブル期を除いて考えると、投資効果はアメリカの方が群を抜いて高いです。

また、日本は少子高齢化で若い人材が不足していますが、アメリカは移民流入があるので結構若い人材が豊富なんですよ。

若者が少ない国と、多い国でどちらに投資したほうが得かは考えたら一目瞭然ですよね。

日本人として考えると日本に投資したいという気持ちはわからなくはありませんが、投資をする限りはリターンを得ることを考える必要があります。

損をしてもいいやーなんて考える人はいないでしょう。

そう考えると、「暴落が起きても歴史的に回復が実証されている」アメリカ中心の先進国株式・S&P500に投資するのがオススメです。